緊急予備費はいくら必要?投資を始める前に必ず準備すべき現金の目安

緊急予備費 財務・会計

「投資を始めたいけど、いくら手元に現金を残せばいいの?」——この疑問は、投資初心者が最初に直面する重要な問いです。30代IT系会社員の筆者が、失敗経験を踏まえて解説します。

緊急予備費(生活防衛資金)とは?

緊急予備費とは、急な出費や収入減に備えるために確保しておく現金のことです。「生活防衛資金」とも呼ばれます。

これは投資資金とは別に、必ず現金で準備しておくべきものです。

緊急予備費の目安:生活費の何ヶ月分?

状況 目安
会社員(安定雇用) 生活費の3〜6ヶ月分
会社員(不安定・契約社員等) 生活費の6〜12ヶ月分
フリーランス・自営業 生活費の12〜24ヶ月分
子育て世帯 上記に加えて教育費の急な支出分も考慮

筆者(会社員・30代・共働き)は生活費6ヶ月分を緊急予備費として別口座に確保しています。

緊急予備費を持たないとどうなるか

緊急予備費なしで投資を始めると、以下のリスクがあります。

  • 急な出費で株を売却せざるを得なくなる:下落時に売ると損失確定
  • 相場暴落時に狼狽売りしやすくなる:「現金が足りない」焦りで判断が歪む
  • 投資を継続できなくなる:積み立てを止めることで機会損失

筆者の知人は緊急予備費なしで全額投資していたところ、コロナショック直後にリストラに遭い、最安値付近で株を売らざるを得ませんでした。これが最も避けるべき状況です。

緊急予備費の置き場所

緊急予備費は「すぐに引き出せる」かつ「元本割れしない」場所に置くことが大原則です。

  • 普通預金:最もシンプル。ただし金利はほぼゼロ
  • 高金利ネット銀行:auじぶん銀行・住信SBIネット銀行等(年0.2〜0.3%程度)
  • 個人向け国債(変動10年):最低金利0.05%保証。ただし1年間は換金不可

投資信託・株式は価格変動があるため、緊急予備費として適していません。

緊急予備費が確保できたら投資を始めよう

緊急予備費を別口座に確保できたら、余剰資金を投資に回す準備が整います。順番は必ず「緊急予備費→投資」です。

▶ 関連記事:積立NISAの始め方

▶ 関連記事:株式投資の始め方【初心者完全ガイド】

コメント

タイトルとURLをコピーしました